THE VOLVO
LIFE JOURNAL 暮らしを自分らしく愉しむ人へ。
ボルボのプレミアム・ライフスタイル・マガジン。

1927年の創業以来、人々の安全を第一に考え、さまざまな変革を起こしてきたボルボ。2030年までに全販売モデルを電気自動車（EV）に完全移行すると発表した。その背景には、「人の幸せ」を中心に置いて車をつくる理念がある。
今回はボルボが新しく掲げた目標を紹介するとともに、その活動に共感する株式会社Looop代表取締役社長・中村創一郎さんに電気自動車と自然エネルギーの未来についてお話をうかがった。

全販売モデルをEVへ。「C40」を発表したボルボが追求するサステイナブルとは

この数年で急成長している、プレミアムEV市場。ボルボ・カーズの本社があるスウェーデンをはじめ、ヨーロッパ諸国では率先してEVの普及に取り組み、車1台あたりにおける二酸化炭素排出量の削減を目指している。そんななか、ボルボはプレミアムEV市場を牽引すべく、2030年までにEVに完全移行すると発表した。4年後の2025年には、全世界のEV販売比率を35％へと高めていくことを目指すと同時に、ハイブリッド車を含む内燃機関搭載車の製造・販売を段階的に廃止していくという。

この大胆な決定は、「創業以来、人々の安全を追求してきた姿勢と同じように、サステイナブルを追求する」というボルボ の意思の表明だ。実際、2040年までにクライメート・ニュートラル（製造工程などで排出される温室効果ガスの純排出総量をゼロにすること）の実現を掲げており、開発・製造・使用・リサイクル・リユースといった全領域において、包括的な取り組みが実施されている。EVへの完全移行は、目標達成のための大きな一歩になるのだ。

そして今回の発表にあわせて披露されたのが、ボルボ史上2台目となる※、完全EVモデル「C40」（2021年秋販売開始）。クロスオーバータイプのSUVで、緩やかな傾斜を伴うルーフラインと印象的なリアエンドデザインが特徴だ。インテリアには本革を使用せず、ヘッドライトには最先端のピクセルテクノロジーを搭載。フロントもEV ボルボの新しい顔となる、革新的なデザインだ。

※日本ではEV未発売。日本では2021年秋に初めてのEV発売開始される

オンライン販売とサブスクリプションで「さらなる利便性」を実現する

創業当初から「人」を一番に考え、安全技術をはじめとした、さまざまな発明や革新を続けてきたボルボは、EVへの完全移行とともに、人々の利便性を考えた画期的な取り組みをスタートさせるという。そのひとつが、EVモデルの100％オンライン販売だ。これまで対面で行われてきた、サービス、保証、ロードサイドアシスタンス、保険などが、ケアパッケージとして付帯されることで、面倒な手続きや無駄な時間を省略することが可能になる。この販売方法の革新について、ボルボ・カーズ CEOのホーカン・サムエルソンは、「成功し続けるためには、収益性の高い成長が必要です。そのため、縮小する事業に投資するのではなく、電気自動車とオンラインという未来への投資を選択しました」と語る。

さらにオンライン販売とあわせて力を注いでいくのが、「Care by Volvo（ケア・バイ・ボルボ）」という、利便性の高い総合的な顧客サービスの提供。その皮切りとなるのが、「C40」のサブスクリプションサービスである。加入から3か月経てば追加負担なく解約も可能なため、車の所有から解放され、ライフスタイルの変化に合わせて自由に車を使用できる。まさにボルボが掲げる「Freedom to Move（モビリティの自由）」を具現化するサービスだ。

オンライン販売やサブスクリプションなど、これらの施策で大切なのは、シンプルさと利便性である。製品提供の複雑さを根本的に減らし、新たなプラットフォームを構築することにより、幅広い顧客サービスへと拡大していくだろう。

Looop社長が語るボルボ新方針の魅力とは？

2030年までに全販売モデルをEVに移行するという発表は、世の中にどのようなインパクトを与えたのだろうか。そこでボルボと同様にサステイナブルな社会の実現に向け、再生可能エネルギーの開発に取り組む、株式会社Looopの中村創一郎さんにお話をうかがった。中村さんが再生可能エネルギーの開発に取り組む理由とは？またボルボとの共通点はどこにあるのだろうか。

ボルボが長年培ってきた安全性と先進性が、「車が好きな一般層」の心もつかむ

再生可能エネルギーの供給事業に取り組み、「エネルギーフリー社会の実現」を目指し活躍している中村さん。大の車好きでもあり、EVへの興味関心も強いという。今回のボルボの発表を受け、どのような印象を持ったのだろうか。

自動車メーカー各社から先進的なEVモデルが続々と発表されるなか、中村さんはボルボがEVメーカーとして業界全体を推進していく存在になると予想する。

メガソーラーの次に目指すのは、一家に一台のソーラーパネル

ボルボは再生可能エネルギーに対しても高い意識を持って取り組んでいる。その結果2020年には、全世界の製造拠点で使用する電力のうち、再生可能エネルギーの使用率80%を達成した。一方で、日本における再生可能エネルギーの浸透はどのような状態なのだろうか。

そして、ここまで再生可能エネルギーの割合を増やせた理由は、日本が世界で3番目に太陽光パネルを導入している国だからだと続ける。

非常時に知った電気の課題。Looopが目指すエネルギーフリーとは

2011年4月4日の創業から、10年がたったLooop。再生可能エネルギー普及のため、電力小売事業（Looopでんき）、自家消費・PPA事業、産業用ソーラー事業、住宅用ソーラー事業、電源開発事業といった多様な展開をしている。その創業の背景を聞いた。

中村さんはこの経験を通して、あたりまえにある電気の素晴らしさあらためて感じたという。

一方で、福島原発のメルトダウンにより気づかされたのが、電力の使用にまつわるコストの問題だ。中村さんはここで、画期的な解決方法を考えていった。

ボランティアを通してビジネスの種を見つけた結果、Looopを創業するまでに、そう時間はかからなかった。

「EV割」も展開。そこで必要なのがインフラ整備

再生可能エネルギーは、火力発電のように原料費がかからないため、本来ならば導入すればするほど電気代がかからなくなるはずだ。しかし再生エネルギーに対しては、「高い」というイメージが定着してしまっている。

こうした再生可能エネルギーを用いた Looopのサービスはほかにもある。そのうちの一つが「EV割」だ。

今後EVを選ぶ人が増えれば、EV車を蓄電池として使い、家庭用の電気をお得に活用する選択肢も生まれるだろう。こういった新しい使い道を実現するためには、インフラの整備もしていく必要がある。

SDGsはまるでゲーム？みんながハッピーになるためにLooopが目指す社会

再生可能エネルギーは、現代の環境問題を乗り越える大きな鍵になる。しかし、中村さんが何よりもフォーカスしているのは、再生可能エネルギーの「利便性」だ。ボルボとLooopに共通するのは、こういった「人」を中心に据えた考え方である。

いままで築き上げてきた便利さを否定することなく、持続可能な社会を目指す。中村さん曰く、SDGsもこういった前向きな考え方が前提にあるという。

TEXT：ERI UJITA　PHOTO：KAZUTAKA KIMURA　EDIT：KAORU YOSHIDA（CINRA）